がん対策推進企業アクションに賛同しています。

「がん対策推進企業アクション」の目的は、
企業主導でがん検診受診の重要性を呼びかけ、受診率を50%以上に向上させることです。

女性の社会進出と定年延長を理由として、企業で働くがん患者数は増えると予想されています。

50代前半までの若い世代では、
女性の方が男性よりがんの診断数が多く、30代の女性患者数は男性の2.5倍です。
女性の社会進出が進むことで、企業で働くがん患者数が増えることが予想されます。

一方、50代後半以降になると
がんと診断される男性の数は女性の数を追い抜いて、急速に増加します。
定年が55歳から60歳、60歳から65歳へと引き上げられることにより、
男性のがん患者数も増えることになります。

日本は先進国の中で唯一、がんが増えています。
人口比におけるがんの死亡割合が世界でも高いというのは、重大な問題です。
企業としては、がんによる人材喪失リスクが増大します。

https://youtu.be/JKfGhLFojuQ

9割が完治するといわれる早期発見のためには、がん検診受診が非常に重要です。
大切な人材を守るため、「企業にできるがん対策」を一緒に進めましょう。