財務・大株主
財務と、誰が持っているか
有価証券報告書を出している会社の財務と、大株主(上位5名・持株比率つき)。指標は原本の値からの機械計算で、分母が無いものは計算せず「—」と出します。
財務のある会社4,883社有報の提出会社だけ
大株主の記録24,131件各社の上位5名まで
指標18種類
ROE(自己資本利益率) 1位6075.2%株式会社スリーダムアライアンス
ランキング
ROE(自己資本利益率)の上位 50 社
当期純利益 ÷ 純資産。比率のランキングは分母が極端に小さい会社が上位を占めるため、総資産と売上が正の会社に限っています。1人あたりの指標は従業員10人以上に限定。
持株会社に注意。持株会社の単体決算は子会社からの受取配当が利益に乗る一方で売上が小さく、比率が数百〜数千%になります。式としては正しい値ですが、事業の稼ぐ力とは読めません。そのため各社の分子・分母を表に出しています。
- 株式会社スリーダムアライアンス6075.2%
- 合同会社イグニス2304.3%
- クオンタムソリューションズ株式会社788.7%
- 株式会社電通グループ678.8%
- 日野自動車株式会社577.7%
- 株式会社GRCS577.3%
- 株式会社グッドスピード551.6%
- 株式会社デジタルキューブ511.3%
- 日本海洋掘削株式会社293.7%
- アーキテクツ・スタジオ・ジャパン株式会社234.5%
- 株式会社ロジック・アンド・デザイン229.1%
- オンキヨーホームエンターテイメント株式会社213.3%
- 株式会社フレンドリー212.4%
- 株式会社ダイナック204%
- ビープラッツ株式会社202.8%
| 順位 | 会社 | ROE(自己資本利益率) | 売上 / 純資産 |
|---|---|---|---|
| 1 | 株式会社スリーダムアライアンス第10期(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日) | 6075.2% | 824万円 / 816万円 |
| 2 | 合同会社イグニス第11期 | 2304.3% | 12.7億円 / −9,068万円 |
| 3 | クオンタムソリューションズ株式会社第27期(自 2025年3月1日 至 2026年2月28日) | 788.7% | 935万円 / −3.4億円 |
| 4 | 株式会社電通グループ第177期(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日) | 678.8% | 936.3億円 / −556.7億円 |
| 5 | 日野自動車株式会社第113期 | 577.7% | 9,106.9億円 / −364.7億円 |
| 6 | 株式会社GRCS第21期 | 577.3% | 31.4億円 / −9,594万円 |
| 7 | 株式会社グッドスピード第21期 | 551.6% | 596.2億円 / −6.1億円 |
| 8 | 株式会社デジタルキューブ第20期 | 511.3% | 4.6億円 / −1,325万円 |
| 9 | 日本海洋掘削株式会社第50期 | 293.7% | 91.5億円 / −163.8億円 |
| 10 | アーキテクツ・スタジオ・ジャパン株式会社第19期(自 2025年4月1日 至 2026年2月28日) | 234.5% | 3.9億円 / −2.1億円 |
| 11 | 株式会社ロジック・アンド・デザイン第8期(自 2025年3月1日 至 2026年2月28日) | 229.1% | 1.1億円 / −2億円 |
| 12 | オンキヨーホームエンターテイメント株式会社第11期 | 213.3% | 42.4億円 / −28.5億円 |
| 13 | 株式会社フレンドリー第71期(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) | 212.4% | 21億円 / −4,018万円 |
| 14 | 株式会社ダイナック第77期 | 204% | 16.3億円 / −42.5億円 |
| 15 | ビープラッツ株式会社第20期(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) | 202.8% | 7.2億円 / −4.6億円 |
| 16 | 株式会社中村超硬第56期(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) | 201.6% | 9.7億円 / 10.4億円 |
| 17 | 株式会社オプトエレクトロニクス第50期 | 185.4% | 31.9億円 / 11.4億円 |
| 18 | 株式会社ガーラ第33期 | 179.8% | 1.2億円 / −2.8億円 |
| 19 | ロングライフホールディング株式会社第37期 | 165.6% | 7.1億円 / −5.3億円 |
| 20 | 株式会社小山カントリー倶楽部第67期(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日) | 148.6% | 4億円 / −51.5億円 |
| 21 | 東京ボード工業株式会社第81期(自 2025年4月1日 至 2026年2月28日) | 146% | 53億円 / −5億円 |
| 22 | エルナー株式会社第82期(自 平成29年1月1日 至 平成29年12月31日) | 144.2% | 255.7億円 / −23.8億円 |
| 23 | 株式会社エー・ピーホールディングス第25期(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) | 127.8% | 21.7億円 / 5.2億円 |
| 24 | 株式会社ジーフット第55期 | 117.8% | 559.1億円 / −27.7億円 |
| 25 | 株式会社鴨川グランドホテル第74期(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日) | 109.3% | 23.9億円 / −4.7億円 |
| 26 | 株式会社北弘電社第73期(自 令和4年4月1日 至 令和5年3月31日) | 109.2% | 133億円 / −26.4億円 |
| 27 | 株式会社ジパング第23期(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日) | 109.2% | 457万円 / −2.1億円 |
| 28 | ACAO SPA&RESORT株式会社第52期 | 109.1% | 9.6億円 / −29.4億円 |
| 29 | 株式会社ブイキューブ第26期 | 107.7% | 84.2億円 / −19.8億円 |
| 30 | 株式会社アマナ第53期 | 106.7% | 129.9億円 / −28.7億円 |
| 31 | 株式会社アシックス第72期 | 104.8% | 479.8億円 / 738.3億円 |
| 32 | 株式会社熊本ホテルキャッスル第66期(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) | 104.7% | 27.8億円 / −1.1億円 |
| 33 | 株式会社富山ゴルフ第50期 | 101.2% | 3.4億円 / −33.7億円 |
| 34 | 株式会社ゼネシス第32期 | 100.9% | 9,896万円 / −1億円 |
| 35 | 株式会社T&Cメディカルサイエンス第17期(自 平成28年12月1日 至 平成29年11月30日) | 97.4% | 1.1億円 / −5億円 |
| 36 | 株式会社ウイルプラスホールディングス第18期(自 2024年7月1日 至 2025年6月30日) | 96.5% | 54.1億円 / 44.3億円 |
| 37 | 五洋インテックス株式会社第45期(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) | 95.1% | 5.5億円 / −4.4億円 |
| 38 | 株式会社リクルートホールディングス第66期 (自 2025年4月1日至 2026年3月31日) | 92.6% | 7,053億円 / 7,355.2億円 |
| 39 | GMOインターネットグループ株式会社第35期 | 92.4% | 295.9億円 / 283.3億円 |
| 40 | 千代田化工建設株式会社第98期 | 91.1% | 2,404.8億円 / 743.4億円 |
| 41 | 株式会社ジェイ・インターナショナル第22期 | 89.5% | 4,031万円 / −2.3億円 |
| 42 | 株式会社エスポア第54期 | 89.4% | 5.5億円 / 1,927万円 |
| 43 | Lマネジメント株式会社第64期(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) | 77.2% | 468.6億円 / 104.6億円 |
| 44 | シャクリー・グローバル・グループ株式会社第45期 | 76.1% | 15億円 / 28.1億円 |
| 45 | 株式会社BASE沖縄野球球団第3期 | 74.6% | 3,000万円 / −2億円 |
| 46 | 株式会社マイネット第20期 | 69% | 23.4億円 / 8.3億円 |
| 47 | HOYA株式会社第88期 | 65.4% | 2,554.5億円 / 4,068.3億円 |
| 48 | 寿スピリッツ株式会社第74期 | 64.2% | 133.1億円 / 187.2億円 |
| 49 | 株式会社ネクソン第24期(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日) | 64.1% | 64.3億円 / 2,762.8億円 |
| 50 | 株式会社日本取引所グループ第25期 | 63.6% | 629.3億円 / 859.2億円 |
出典:gBizINFO 財務情報(有価証券報告書)(2026-08-06 取得)。有報の提出会社だけが対象で、非上場の中小企業は入りません。会計基準(日本基準・IFRS・米国基準)の差は吸収していません。会社を並べて比べる →
大株主
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上位は信託銀行の信託口が占めます。これは名義で、実質の株主ではありません。名前を押すと、その株主が大株主になっている会社が出ます。
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持株比率は原本の値を百分率にしたものです。出典:有価証券報告書(gBizINFO 経由)。
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