業種別の平均年収ランキング｜上場企業405社の有価証券報告書から集計

このランキングの範囲

当サイトが収録している上場企業405社の平均年収を、業種別に集計したものです。数値はすべて各社の有価証券報告書「従業員の状況」に記載された提出会社（単体）の平均年間給与で、1件ずつ書類管理番号（docID）を持っています。

これは日本の全業界の平均ではありません。有価証券報告書を提出している上場企業のうち、当サイトが収録した分の平均です。非上場企業や中小企業は含まれません。収録社数が3社未満の業種は、1社の増減で順位が入れ替わってしまうため、ランキングから除いています

業種別 平均年収ランキング

順位	業種	平均年収	中央値	収録社数	最も高い企業
1	海運業	1,555万円	1,555万円	3社	商船三井（1,660万円）
2	卸売業	1,285万円	1,105万円	16社	三菱商事（2,113万円）
3	保険業	1,247万円	1,238万円	5社	東京海上ホールディングス（1,487万円）
4	不動産業	1,192万円	1,050万円	12社	ヒューリック（2,295万円）
5	証券・商品先物取引業	1,185万円	1,081万円	6社	大和証券グループ本社（1,793万円）
6	建設業	1,069万円	1,052万円	12社	鹿島建設（1,245万円）
7	石油・石炭製品	1,022万円	1,066万円	4社	コスモエネルギーホールディングス（1,188万円）
8	医薬品	996万円	968万円	16社	中外製薬（1,351万円）
9	鉱業	980万円	1,061万円	5社	INPEX（1,323万円）
10	銀行業	956万円	856万円	15社	三井住友トラスト・ホールディングス（1,393万円）
11	電気機器	955万円	871万円	40社	キーエンス（2,178万円）
12	サービス業	942万円	851万円	23社	M&Aキャピタルパートナーズ（2,266万円）
13	その他金融業	917万円	980万円	6社	日本取引所グループ（1,113万円）
14	情報・通信業	901万円	853万円	34社	野村総合研究所（1,333万円）
15	化学	899万円	866万円	23社	三菱ケミカルグループ（1,189万円）
16	倉庫・運輸関連業	895万円	840万円	6社	ヤマトホールディングス（1,248万円）
17	電気・ガス業	881万円	873万円	13社	J-POWER（1,188万円）
18	食料品	876万円	851万円	23社	アサヒグループホールディングス（1,335万円）
19	精密機器	869万円	830万円	8社	オリンパス（1,006万円）
20	機械	868万円	839万円	25社	ディスコ（1,880万円）
21	鉄鋼	868万円	827万円	8社	JFEホールディングス（1,228万円）
22	ガラス・土石製品	863万円	875万円	6社	日本特殊陶業（993万円）
23	非鉄金属	842万円	831万円	9社	日本軽金属ホールディングス（956万円）
24	その他製品	837万円	835万円	9社	アシックス（1,080万円）
25	陸運業	823万円	823万円	11社	阪急阪神ホールディングス（920万円）
26	輸送用機器	816万円	828万円	15社	トヨタ自動車（1,006万円）
27	金属製品	797万円	746万円	6社	三和ホールディングス（1,058万円）
28	繊維製品	753万円	685万円	5社	ダイワボウホールディングス（932万円）
29	パルプ・紙	749万円	755万円	4社	王子ホールディングス（850万円）
30	水産・農林業	722万円	702万円	5社	極洋（927万円）
31	小売業	718万円	721万円	26社	ファーストリテイリング（1,251万円）
32	ゴム製品	705万円	690万円	4社	ブリヂストン（771万円）

この表の読み方

1位の海運業は平均1,555万円ですが、収録は3社だけです。社数が少ない業種は、特定の1社の水準がそのまま順位になります。平均と中央値を並べているのはそのためで、2つが離れている業種ほど社内のばらつきが大きいと読めます。

もう1つ注意が要ります。有価証券報告書の平均年間給与は提出会社（単体）の値です。持株会社では本社の少人数だけが対象になるため、グループ全体の給与水準とは一致しません。各企業ページには対象人数（単体・連結）を併記しています。

収録が3社未満でランキングから除いた業種：空運業（2社）

出典

各社の有価証券報告書（EDINET / 金融庁）。集計対象は当サイト収録の405社。集計日 2026-08-07。個社の数値と出典書類は企業一覧の各ページで確認できます。